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I/
I and 
C records in a modern coral from Rowley Shoals off northwestern Australia reflect the 20th-century human nuclear activities and ocean/atmosphere circulations三ツ口 丈裕; 岡部 宣章*; 横山 祐典*; 米田 穣*; 柴田 康行*; 藤田 奈津子; 渡邊 隆広; 國分 陽子
Journal of Environmental Radioactivity, 235-236, p.106593_1 - 106593_10, 2021/09
被引用回数：5 パーセンタイル：33.8(Environmental Sciences)深部流体の識別指標に資するためのヨウ素129(I)測定技術開発を目的として、北西オーストラリア産の現生サンゴ骨格年輪(西暦1931年-1991年)のヨウ素129濃度(I/I)及び炭素14濃度(C)を測定した。I/Iは東濃地科学センター加速器質量分析装置(JAEA-AMS-TONO-5MV)を用い、Cは東京大学の加速器質量分析装置を用いて測定した。その結果、I/IとCの両方で1950年代から明瞭な上昇が見られた。Cの上昇は大気圏核実験によるものであり、I/Iの上昇は大気圏核実験及び核燃料再処理によるものである。以上の結果は先行研究と良く一致していることから、JAEA-AMS-TONO-5MVによるI/I測定が更に拡張されたといえる。
根本 美穂*; 海老根 典也; 岡本 明子; 保坂 泰久*; 都築 克紀; 寺田 宏明; 早川 剛; 外川 織彦
JAEA-Technology 2021-013, 41 Pages, 2021/08
JAEA-Technology-2021-013.pdf:2.52MB
北朝鮮が地下核実験を実施した際には、原子力緊急時支援・研修センター(支援・研修センター)は、原子力規制庁からの要請に基づき、国による対応への支援活動として、原子力基礎工学研究センター(基礎工センター)の協力を得て、WSPEEDI-IIを用いて放射性物質の大気拡散予測計算を実施し、予測結果を原子力規制庁に提出する。本報告書は、北朝鮮地下核実験対応に特化するために基礎工センターで開発され、平成25年(2013年)2月から平成29年(2017年)9月までに実施された3回の地下核実験対応に使用されたWSPEEDI-II自動計算システムの支援・研修センターへの移管と整備について記述する。また、移管・整備した自動計算システムに関するその後の保守と運用について説明するとともに、北朝鮮地下核実験対応における今後の課題について記述する。
辻村 憲雄
Isotope News, (768), p.38 - 39, 2020/04
1950
60年代の大気圏中核実験に関連して我が国で観測された雨水中全
放射能について、その最大観測がなされた時期について解説する。
放射能の再検討」の訂正辻村 憲雄
保健物理(インターネット), 54(4), P. 205, 2019/12
保健物理54巻1号4044頁に掲載された論文「1954年に日本各地で観測された雨水中全放射能の再検討」について誤りを訂正する。
放射能測定法と核実験フォールアウト辻村 憲雄
Isotope News, (763), p.42 - 43, 2019/06
核実験フォールアウトによる雨水中全放射能の観測値が、1960年代に、放射能対策暫定指標として様々なフォールアウト対策に利用された経緯について解説する。
放射能の再検討辻村 憲雄
保健物理(インターネット), 54(1), p.40 - 44, 2019/03
1954年のビキニ核実験を機に国内で始まった雨水中全放射能の観測は長い歴史を持っているが、初期の観測と現在の観測とでは、雨水試料の採取方法が大きく異なる。そこで、新旧の観測値を直接比較することを目的に、1954年のビキニ水爆実験のときの観測値を例に、現在の方法での値への換算を行った。その結果、1954年5月に京都で観測された雨水中全放射能は、1L当たり1,800Bq及び1km
当たり11,000MBqとなり、1966年12月の中華人民共和国の核実験後に国内で観測された過去最大値の10分の1未満であった。
石崎 修平; 早川 剛; 都築 克紀; 寺田 宏明; 外川 織彦
JAEA-Technology 2018-007, 43 Pages, 2018/10
JAEA-Technology-2018-007.pdf:5.67MB
北朝鮮が地下核実験を実施した際、原子力緊急時支援・研修センターは、原子力規制庁からの要請に基づき、国による対応への支援活動として、原子力基礎工学研究センターの協力を得て、WSPEEDI-IIシステムを用いて放射性物質の大気拡散予測計算を実施し、予測情報を原子力規制庁に提出する。本報告書は、北朝鮮による地下核実験に対する国及び原子力機構の対応体制を説明するとともに、平成28年9月及び平成29年9月に実施された5回目及び6回目の地下核実験を主たる対象として、原子力緊急時支援・研修センターが実施した大気拡散予測に関する一連の対応活動を記述する。さらに、予測計算に使用した計算プログラムシステムの概要について説明するとともに、北朝鮮地下核実験対応における今後の計画と課題を記述する。
辻村 憲雄
Isotope News, (756), p.54 - 55, 2018/04
1954年(昭和29年)3月1日から5月14日にかけて、米国が、太平洋諸島信託統治領(現在のマーシャル諸島共和国)のビキニ環礁等において実施した核実験によって発生した放射性降下物(フォールアウト)が目撃された範囲について解説する。
宮本 ユタカ; 小田 哲三; 安達 武雄; 野口 宏; 西村 秀夫; 臼田 重和
Nukleonika, 46(4), p.123 - 126, 2001/12
大気放射能モニタリング技術の観点から、包括的核実験禁止条約(CTBT)にかかわる検証手段である国際監視システムの整備の一環として行った、高崎監視観測所のバックグラウンド放射能調査の測定結果について定量的に述べた。また、CTBTの放射能モニタリングによって得られるデータをどのように科学研究へ応用できるかについても触れた。
谷 弘
JAERI-Review 2001-014, 135 Pages, 2001/03
JAERI-Review-2001-014.pdf:9.43MB
全面的核実験禁止条約(CTBT)は、日本のみならず世界的に大変重要な条約である。この条約により、世界のいかなる場所においても核兵器の爆発実験そのほかいかなる核爆発も禁止されることになるからである。しかしながら、この条約は附属書2にリストアップされている44か国のすべてが署名し批准しなければ発効しないことになっている。条約の早期発効に向けて、多くの国や国際機関が種々の努力を重ねている。これらの努力の一つの結果として、1996年11月の署名国会議の場において、CTBT準備委員会が創設され、委員会は広域的な監視システムの構築のための活動や発効準備の作業を開始している。CTBTの活動において、日本原子力研究所は国際モニタリングを中心として、日本政府を支援する重要な役割を期待されている。しかしながら、当研究所の職員にとって適当な参考書は未だ発行されていない。この報告書は、このような状況下で参考とするため、CTBTの仕組みと、その発効に向けた準備活動の概要を紹介するために取りまとめたものである。この報告書の作成にあたっては、公開資料のみを参考にしたので、もっと詳細な資料を必要とする場合は、所管当局に問い合わせなどを行うことが必要である。
荒巻 能史; 水島 俊彦; 久慈 智幸*; Povinec, P. P.*; 外川 織彦
Radiocarbon, 43(2B), p.857 - 867, 2001/03
1997年に行われたIAEAによる太平洋放射能調査において、南西部北太平洋海域の5観測点で、放射性炭素測定のための試料が得られた。うち3観測点は、1973年に採水,測定が行われたGEOSECSと同地点であり、25年間での鉛直分布の変化が確かめられた。残り2点は、ビキニ環礁周辺であり、採水の前年に行われたフランスによる核実験の影響を見るものであった。上記3点の鉛直分布は、1950年代に始まった先進国による核実験由来のCが、海水の移流,拡散により、より下層へ広がっている様子がうかがえ、緯度や表層流の影響が大きいことが示唆された。一方、ビキニ環礁周辺では近年の核実験による影響がみとめられないことがわかった。
宮本 ユタカ
JAERI-Review 2000-025, 49 Pages, 2000/12
JAERI-Review-2000-025.pdf:16.77MB
包括的核実験禁止条例(CTBT)のための検証体制の整備として、高崎、沖縄に放射性核種監視観測所の設置を原研が進めている。監視観測所で行う大気放射性粒子モニタリングについて、導入予定の候補としている全自動モニタリング装置の性能を環境放射線モニタリングに使われている装置や、現時点で得られる観測データと定量的に比較した。また、CTBTモニタリングによって得られるデータがどのように科学研究へ応用できる可能性があるかをまとめた。
安達 武雄
日本原子力学会誌, 42(11), p.1137 - 1139, 2000/11
核不拡散体制を推進するうえで重要な保障措置(SG)及び包括的核実験禁止条約(CTBT)にかかわる国内外の最近の動向とこれに対する原研の取り組みの概要を紹介する。
早川 岳人; 大島 真澄; 初川 雄一; 片倉 純一; 飯村 秀紀; 松田 誠; 篠原 伸夫; 藤 暢輔; 御手洗 志郎*; 静間 俊行; et al.
European Physical Journal A, 9(2), p.153 - 156, 2000/10
被引用回数：17 パーセンタイル：66.11(Physics, Nuclear)
Gd原子核ではクーロン励起において基底状態回転バンドとパリティーの異なる回転バンドの原因不明の非常に大きな生成が判明している。このメカニズムを探るために、原研タンデムで重イオンを加速して金属薄膜に照射し、完全核融合-蒸発反応を起こし
線核分光実験を行った。そのデータの中に
Smの新しい励起状態のデータが含まれていることが判明した。それまで、Smの基底状態バンドは21/2
までしか知られていなかったが33/2まで観測することができた。さらに、N=91のisotoneのGdと基底状態バンドと線のエネルギーが5keV以内で一致しているidentical bandと呼ばれる状態になっていることが判明した。低スピン領域のidentical bandは報告数が少なく貴重である。
Gd早川 岳人; 大島 真澄; 初川 雄一; 片倉 純一; 飯村 秀紀; 松田 誠; 御手洗 志郎*; 清水 良文*; 大坪 慎一*; 静間 俊行; et al.
AIP Conference Proceedings 495, p.235 - 236, 1999/12
Gdの高励起状態を作り、Gdから放出される線を測定することによって、核構造研究を行った。
Cビームを原研タンデムで加速し、
Ndの金属ターゲットに照射することによって、(C,
3n)反応によりGdの高励起状態を作り出した。GEMINIを用いて線の多重測定を行った。3/2
バンドについては25hのスピンを持つ高励起状態まで初めて観測した。さらに未知の回転バンドを発見した。クランキングシェルモデルと改良したTACモデルで計算を用い、TACでよりよく説明できる。このことは、変形したGd原子核が、回転が上がるにつれ、回転軸方向を変える現象があることを示した。
Gd早川 岳人; 大島 真澄; 初川 雄一; 片倉 純一; 飯村 秀紀; 松田 誠; 御手洗 志郎*; 清水 良文*; 大坪 慎一*; 静間 俊行; et al.
Nuclear Physics A, 657(1), p.3 - 18, 1999/00
被引用回数：19 パーセンタイル：70.5(Physics, Nuclear)Gdの高励起状態を作り、Gdから放出される線を測定することによって、核構造研究を行った。Cビームを原研タンデムで加速し、Ndの金属ターゲットに照射することによって、(C,3n)反応によりGdの高励起状態を作り出した。Gdは中性子数が比較的多いために、このような核反応によって生成する断面積は小さい。そのために、Si-ballを用いた。GEMINIを用いて線の多重測定を行った。Gdの回転バンドを3個同定した。3/2バンドについては高励起状態(25h)まで初めて観測できた。さらに未知の回転状態を発見した。これらの回転状態について、クランキングシェルモデルとTilted Axis Cranking modelで計算を行い、原子核の回転速度が上がるにつれ、回転軸方向が変わる現象があることを示した。
宮本 ユタカ; 小田 哲三; 野口 宏; 西村 秀夫
第19回核物質管理学会(INMM)日本支部年次大会報文集, p.129 - 133, 1998/00
包括的核実験禁止条約(CTBT)を検証するための手段として国際監視システムの整備が進められている。その一環として大気中の放射性粒子や放射性希ガスをモニタリングする観測所やその試料中の放射性核種の精密測定を行うための公認実験施設が必要とされている。CTBTの放射性核種モニタリングシステムの概要を述べるとともに高崎監視観測所(原研高崎研究所内)と公認実験施設(原研東海研究所内)で予定している測定・分析技術及び将来計画等を紹介する。
牧島 章泰*; 石井 哲朗; 小川 雅生*; 石井 三彦
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 363, p.591 - 597, 1995/00
被引用回数：8 パーセンタイル：63.07(Instruments & Instrumentation)原子核の励起状態の寿命を測る方法、反跳距離法で測定した線減衰曲線の新しい解析方法を提案する。この方法によると、寿命は励起状態の崩壊と生成を表わす2つのsemilog表示の曲線から求まる2因子の積として表示することができる。これにより従来の指数函数の和として近似し寿命を求める方法と比べて、生成に要する時間の補正を適正に行うことが出来、また誤差の算出も容易になった。実例として
Ceと
Ndにおける2及び4状態の寿命測定も取り上げる。
永目 諭一郎
第4版実験化学講座,14; 核・放射線, p.42 - 60, 1992/00
原子核実験における断面積測定法について解説した。特に、入射粒子のエネルギーが核子当り10MeV程度以下の比較的低エネルギーの荷電粒子によって誘起される核反応の実験例などを紹介しながら、反応の特徴等について説明した。
山本 洋一; 木島 佑一; 小田 哲三
no journal, ,
日本のNDC-2は北朝鮮2016事象に関連して大気輸送モデルによる仮想的な放射性プルームの動きを推定した。シミュレーションは放射性核種の同時放出と遅延放出の2つの仮定で行われた。NDC-2はこのシミュレーション結果に基づき、どのIMS放射性核種観測所を監視すべきかを決定した。監視の結果、2016年1月に選定した観測所から得られたIMSデータからは核爆発由来の放射性核種は検出されなかった。しかし、2月中旬に高崎観測所で通常のバックグラウンド濃度を超える高い放射能濃度のXe-133が5回検出された。NDC-2はATMバックトラキングシミュレーションにより、Xe-133の放出源の位置を推定した。発表では、NDC-2でのATM解析と解析結果に関して報告する。
